本研究会では、日本全国を含め全球的なスケールで豊富な情報と知識を持つ大学等の研究者と、地域に密着した情報を有する行政機関やNPO関係者とが、従来個別に保有してきた「河川環境情報」を今後は双方向に活用し、さらには身近な水環境である河川の近くに住む流域市民や企業との情報の共有方法を模索して、最終的には実効性のある河川水質改善策や環境修復技術について、民・産学官連携で策定することを目的とする。